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だらだらつれづれと。
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新発明。早く広まりますように
以下引用
貼って再生、人工皮膚承認 京大、糖尿病の壊死に有効 製造が承認された新しい人工皮膚 京都大は16日、糖尿病で壊死(えし)した皮膚の再生に有効な機能性人工皮膚の製造が10日に承認されたと発表した。傷口に貼ると周囲の組織の治癒を促す機能があるといい、来年1月の本格販売を目指す。 京大医学部非常勤講師でもある森本尚樹関西医科大准教授らの研究グループと繊維メーカー「グンゼ」が開発した。 糖尿病患者は、血流の悪化などで足に治療が困難な皮膚潰瘍を生じやすく、壊死が進むと切断のリスクがある。けがの治療に使う人工皮膚はあるが、難治性の傷口だと感染症を起こしやすく、利用できなかった。 研究グループは、皮膚の再生を促す細胞成長因子「bFGF」に注目。静電気を利用して成長因子を吸着し、徐々に放出する機能を人工皮膚に持たせた。医学部付属病院で2010~12年に治験を実施し、17件中16件で安全性と有効性を確かめた。 他の種類の成長因子も吸着できるといい、森本准教授は「傷口に貼るだけなので、他の治療法とも併用して、幅広い再生医療への応用が期待できる」としている。 引用ここまで 引用元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180417-00000004-kyt-sctch 早く広まって、どんどん使えるようにして欲しい 糖尿の治療とか床擦れの治療とか 活躍できるところが多そう。 PR
初耳過ぎる
以下引用
「下駄通学の禁止」やっと廃止に 大阪府立校で校則変更 4/16(月) 18:40配信 朝日新聞デジタル 「下駄(げた)通学の禁止」は時代遅れの校則として廃止に――。大阪府教育庁は16日、府立学校90校が昨年12月から今年3月にかけて校則や生徒指導方針などを見直したと発表した。生まれつきの茶髪に配慮し、「茶髪の禁止」という校則の表現を「染色・脱色の禁止」に変えた学校もあった。 昨年9月、府立高校の女子生徒が茶色い髪を黒く染めるように指導されて不登校になったとして府を提訴したことを受けて、府は頭髪に限らず校則全般を点検するよう府立の全197校(特別支援学校なども含む)に指示した。 その結果、校則や生徒指導方針などを変更したのは90校あり、このうち校則の改訂や新たな設置が68校であった。全日制高校135校では53校が校則を改めた。 頭髪に関しては全日制高校19校が変更。生まれつき茶髪の生徒に配慮し、「茶髪」禁止の表現を「染色・脱色」に見直したほか、「パーマ」禁止を「故意によるパーマ」に変えた学校があった。時代に合わせて「アイパー(アイロンパーマ)の禁止」を廃止した学校もあった。 ほかにも時代に合わせた変更は見られ、「下駄通学の禁止」や「カチューシャの禁止」を廃止する学校があった一方で、カラーコンタクトやマスカラの禁止を新たに盛り込んだ学校もあった。(渡辺元史) 引用ここまで 引用元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180416-00000069-asahi-soci 下駄通学するやつっていたんだー!?ッて言う領域です 因みに化粧禁止について賛否両論なので 派手なメイクは禁止でいいと思います。 後、カラコンも禁止でいいと思う。 精神論云々より、 衛生管理的にリスクが高すぎるって言うかんじで。
怖いと思う。
以下引用
「押し買い」が横行 相談5年で10倍、6割高齢者 強い口調や態度に注意 「自宅訪問→貴金属買いたたき→連絡取れず」 4/15(日) 12:30配信 千葉日報オンライン 「不用品買い取りますよ」と自宅を訪問した買取業者が、貴金属などを強引に買いたたく「押し買い」。千葉県消費者センターへの相談件数は2013年度から急激に増加し、同センターは「業者のペースに乗らず冷静に考えて」と呼び掛けるが被害は減らない。狙われるのは60代以上が多く、全体の6割前後に上る。買取業者は強い口調や態度で脅すかのように売却を迫り、なかなか帰らない業者に根負けして望まないまま貴金属を手放すケースもあり、トラブルになっている。 今年2月、県内に住む50代の女性宅に突然、買取業者が訪れた。「何か買い取らせてください」。業者はアクセサリーなどを見せては、「近所の人はこんなものを売ってくれましたよ」と紹介。貴金属を買い取りたいと申し出た。 女性がアクセサリーを持ち出すと、業者は「偽物」と「本物」に仕分けし、「偽物」と勝手に認定したアクセサリーを1万数千円で買いたたいた。業者が去った後、女性は「やっぱり返品してほしい」と思い直し、同センターに助けを求めた。 認知症の母親が被害に遭うことも。今年1月、母親が「雑貨1点」と記された書類を持っているのを家族が見つけた。買取業者に何を持っていかれたかは分からなかった。家族が業者に電話をかけてもつながらず、同センターに相談した。 こうした「押し買い」による被害を裏付けるように、同センターへの訪問購入に関する相談件数は12年度の39件から、13年度は約10倍の386件に急増。その後も300件超で高止まりし、17年度(暫定値)は342件だった。 相談者のうち、60代以上が占める割合は6割前後。高齢者が狙われる状況が浮かび上がる。自宅にいることが多いため、被害に遭いやすいとみられる。 また、買取業者の手口も巧妙で、訪問を申し込む電話は女性の声で安心させておきながら、実際に訪れるのは男性。強い口調や態度で脅され安く売却してしまうケースや、長時間居座る業者に根負けし、望まないまま仕方なく手放してしまうケースもあるという。 押し買いを問題視した県は13~17年度、契約書類に物品名を明記しなかったり、電話やメールの連絡をせずに訪問したりなど、特定商取引法に基づき22業者に行政指導を行っている。それでも「押し買い」の対処法を知らずトラブルになる人が後を絶たない。 同センターは対処法として書面を必ず受け取って契約内容を確認するよう呼び掛け。クーリング・オフの期間中でも物品が転売などで処分されることがあるため、8日間手元に置いてから売却することなどを紹介している。 同センターは「買取業者のペースに乗らず冷静に対処してほしい。心配ならばクーリング・オフ期間を過ぎてから引き渡すなど対策を講じて」と大切な財産を守るよう呼び掛けている。 ◇訪問購入 消費者宅を訪問して事業者が不用品などを買い取る取引。国民生活センターによると、特定商取引法に基づく訪問購入のルールとして突然の訪問や事前に消費者が買い取りを依頼した物品以外の勧誘を禁止。また、契約時には事業者の連絡先、物品の種類や特徴、購入価格、クーリング・オフに関する事項などについて記載された書面の交付が義務づけられている。書面を受け取ってから8日間は無条件で契約を解除でき、期間中は物品の引き渡しを拒むことが可能。 引用ここまで 引用元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180415-00010002-chibatopi-l12 話は一切聞いたことないけど こういうのは知っておいたほうがいいと思う。 とんでもない連中なので 何事も冷静に対応すべきだと思う。 | Web拍手
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